元はといえば、大橋取締役に対する辞任勧告の過程に疑問があるところからスタートし、臨時株主総会の招集を請求した遠藤取締役たちの行動を応援するために一連の記事を書き始めたので、その路線に戻りたいと思います。
ただずっと疑問に感じてきたのは、大橋取締役や遠藤取締役を一方的に非難する毎日新聞の姿勢です。
その他の新聞はまったく報じていないことを、毎日新聞だけが報道していますし、ゲオ関係者に取材したというその論調は、一貫して大橋取締役や遠藤取締役の問題点を暴くような内容です。
なぜ毎日新聞だけが論調が異なるのかずっと疑問に感じていましたが、ウィキペディアの毎日新聞の記述を見て、
そうか


と疑問が解消したように感じました。

上記ページのサイドバーで70%位のところに、他紙との関係 という項目があります。
ここを読んで、毎日新聞が一方的論調なのはなるほど、そうか〜と感じました。
森原哲也社長の経歴を見ると、森原社長がキーパーソンという可能性がでてきて、森原社長と毎日新聞記者がつながっている可能性があります。
先日書いた第3の仮説は、見当外れだった可能性が出てきました

森原社長がゲオに来てから、ゲオらしさが失われつつあるな〜と感じる反面、大がかりな循環取引を公表するなど、コンプライアンス強化に取り組んでいる側面も見られます。森原社長は公認会計士であることから、そういったバイアスがかかっている部分もあります。
しかしながら公認会計士がすべて公明正大な方とは限りません。会計に関する知識を悪用して、脱税や巧妙に不正を隠ぺいするアドバイスをするような人もいます。
今回の問題のポイントは、下記の2点に絞られたように感じます。
不明朗な取引というものが本当に存在するのか?
あるとした場合、森原社長は不明朗な取引を明らかにしようとする立場なのか、それとも隠蔽しようとする立場なのか?
これは外部の人間ではうかがい知ることは難しいので、やはりきちんとした社外取締役を選任し、社外取締役を中心とした調査委員会を作って徹底的に調べてもらうしかないですね。
遠藤取締役たちの行動は、ゲオがより良い会社に生まれ変わるためには大事なことだと思うので、これからも応援していきたいですし、公明正大な社外取締役の方々が選任されることを期待しています。
また何か新たな展開がありましたら、記事にしたいと思います。
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今後気を付けますね!!!
参考にさせて頂きますね。
今後ともよろしくお願いします。